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JALは、DXに意欲的に取り組んできた企業である。1995年からネットビジネスを推進してきたほか、2017年には、50年使用されたJAL旅客基幹システムを刷新する『SAKURAプロジェクト』を実施している。また近年は、利用者向けに発行するJALカードから得られるデータを分析にかけ、経営判断に生かすなどの取り組みもしている。これらの変革を推進してきたJALカード代表取締役社長の西畑智博氏が、具体的な事例を交えながら、変革の取り組みでの学びと挑戦について解説する。
JALの旅客基幹システム刷新「SAKURAプロジェクト」とは?
当時、担当役員として「SAKURAプロジェクト」を率いたのが、現・JALカード代表取締役社長の西畑智博氏だ。
「JALでは2011年にプロジェクトを立ち上げ、2017年に50年ぶりに旅客基幹システムを全面的に刷新しました。この変革は新たなテクノロジーの導入のためにも、費用の効率化を実現するためにも、必須の作業だと考えていました」(西畑氏)
JALが航空券の予約に関する旅客基幹システムを作ったのは、1967年だった。その後、大きく変更することなく、50年もの間使われてきたという。このシステムの刷新を目的として立ち上げられたのが、「SAKURAプロジェクト」である。
「基幹システムを刷新するためには、巨大なプロジェクトが必要です。その推進には、新たな手法の導入が求められます」(西畑氏)
ここから更に詳しく、旅客基幹システムの刷新プロジェクトやJALカードの挑戦について、解説していく。
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