記事 環境対応・省エネ・GX グーグルが「脱炭素」加速のワケ、検索やYouTubeで「気候変動ウソ」動画を無効化など グーグルが「脱炭素」加速のワケ、検索やYouTubeで「気候変動ウソ」動画を無効化など 2021/10/21 巷でよく耳にする「気候変動はウソ」という主張。この主張を拡散したソーシャルメディアの1つとしてYouTubeは非難されてきたが、このほどYouTubeのポリシー変更に伴い、気候変動否定論を展開する動画の収益が無効化されることになった。YouTubeを運営するグーグルによる環境への取り組みが加速しているためだ。このほか、グーグルは「グーグル検索」や「グーグルマップ」でもサステイナブル情報を付加する方針。グーグルによるサステイナブルへの取り組みの最新動向をお伝えしたい。
記事 製造業界 豊田章男氏はなぜ「カーボンニュートラル」と語るのか、「電動化」とは言わない深すぎる事情 豊田章男氏はなぜ「カーボンニュートラル」と語るのか、「電動化」とは言わない深すぎる事情 2021/10/08 自動車業界のニュースは相変わらず「電動化」の話題が多い。その中で、トヨタ自動車の代表取締役社長と日本自動車工業会の会長を務める豊田 章男氏は、「カーボンニュートラル」という言葉を多用している。自動車業界におけるカーボンニュートラルと、そこから見える日本が進むべき方向性を考えたい。
記事 環境対応・省エネ・GX 「欧州グリーンディール」とは？1兆ユーロの投資を見込むカーボンニュートラル戦略 「欧州グリーンディール」とは？1兆ユーロの投資を見込むカーボンニュートラル戦略 2021/10/05 地球規模で環境問題が深刻化する中、2019年12月に欧州委員会は、気候変動対策と経済成長の両立を目指した包括的な欧州連合（EU）の新経済成長戦略である「欧州グリーンディール」（A European Green Deal）を打ち出しました。今や、カーボンニュートラルは各国が国レベルで取り組みを始めており、企業はその動きを把握し乗り遅れないようにすることが大事になってきています。こういった動きを踏まえつつ、今回はこの欧州グリーンディールを取り上げます。
記事 製造業界 クルマのミライが見えてきた？次のスタンダードは「カーボンニュートラル」 クルマのミライが見えてきた？次のスタンダードは「カーボンニュートラル」 2021/09/09 自動車に誕生以来の転機が訪れています。今後の展開次第では業界の淘汰が進み、世界の自動車メーカーの顔ぶれや勢力地図が大きく塗り替わる可能性があります。いわゆる「カーボンニュートラル」のうねり──2050年ごろまでをめどに、新しく販売する自動車を事実上のCO2排出ゼロにしようという動き──です。直近でも、トヨタが「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」（2021年9月7日配信）をメディア向けに行うなど、業界の動きは日々熱を帯びつつあります。これから約30年、自動車業界はリスクとチャンスが交錯する未開の地を疾走することになるのです。
記事 環境対応・省エネ・GX 「2021年版 エネルギー白書」要点まとめ、2050年カーボンニュートラルへの道筋は？ 「2021年版 エネルギー白書」要点まとめ、2050年カーボンニュートラルへの道筋は？ 2021/07/27 資源エネルギー庁は2021年6月、エネルギー政策基本法に基づく年次報告である「2021年版 エネルギー白書」を公開しました。本白書の発行は今年で18回目となります。本稿では300ページ超に及ぶ「2021年版 エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーをめぐる状況と主な対策」の中の、「第2章 2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題と取組」の内容をもとに、2050年カーボンニュートラルに向けた取組と課題について考察します。
記事 次世代電池 米中の思惑交錯する「国境炭素税」の議論も……結局、日本経済が一番打撃を受けるワケ 米中の思惑交錯する「国境炭素税」の議論も……結局、日本経済が一番打撃を受けるワケ 2021/07/14 脱炭素の流れが本格化するにつれて、温室効果ガスの排出枠を市場で売り買いする排出権（排出量）取引市場が注目を集めている。市場の運営は欧州が先行していたが、これまで脱炭素に消極的だった中国が方針を転換し、上海に取引所を開設するなど攻めの姿勢に転じている。日本は経済界が取引市場創設に否定的だったこともあり、対応は遅れている。このままでは脱炭素のもう1つの側面である金融分野においても中国に先行される可能性が出てきた。
記事 次世代電池 中国台山の「原子炉破損」が大問題なワケ、それでも原子力発電は必要か？ 中国台山の「原子炉破損」が大問題なワケ、それでも原子力発電は必要か？ 2021/06/30 中国広東省の台山原子力発電所で燃料棒が破損し、放射性物質が大気中に放出された。中国当局は海外メディアから指摘されるまで情報を公開しないなど、透明性について批判が高まっているが、このトラブルは単に透明性の問題だけとどまるものではない。放射性物質を放出した原発は、フランスの国策原子力会社フラマトム（旧アレバ）が開発した最新鋭の「欧州加圧水型炉（EPR）」である。もし、この炉に本質的な問題があった場合、日本を含む各国の原発は重大な影響を受けることになる。
記事 環境対応・省エネ・GX アップルは「5つのアクション」策定、GAFAMも取り組むカーボンニュートラル アップルは「5つのアクション」策定、GAFAMも取り組むカーボンニュートラル 2021/06/22 テックジャイアントのGAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトの5社の総称）。そのGAFAMが今注力するのが、二酸化炭素（CO2）の削減を目的とするカーボンニュートラルやサステナビリティへの取り組みだ。時価総額が2兆ドルを越える世界最大の企業アップルはこのほど、ゴールドマン・サックスなどと共同で2億ドル規模の森林保全ファンドを設立した。どのような取り組みで、どのようなグローバルインパクトが想定されるのか。同社の掲げる「5つのアクション」とともに読み解いてみたい。
記事 環境対応・省エネ・GX 斎藤幸平氏が考える2030年、気候変動問題と“脱成長”の行くすえとは 斎藤幸平氏が考える2030年、気候変動問題と“脱成長”の行くすえとは 2021/04/22 「SDGsは『大衆のアヘン』である！」という衝撃的なフレーズから始まる『人新世の「資本論」』（集英社）。マルクス主義などの哲学者・経済思想史研究者である著者の斎藤幸平氏は、上辺だけのSDGsへの対応を批判し、真に環境問題に取り組むための新しい社会の在り方を提示している。豊かな未来社会への道筋をどう思い描いているのか、斎藤氏に聞いた。
記事 グリーンIT 国会で宣言された「2050年カーボンニュートラル」、企業は何をすればいいのか？ 国会で宣言された「2050年カーボンニュートラル」、企業は何をすればいいのか？ 2021/04/16 日本政府は2020年10月の臨時国会で、成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げ、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「2050年カーボンニュートラル」に挑戦し、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言しました。今回は、企業が取り組みを迫られる「カーボンニュートラル」と、それを実現するために求められるグリーンイノベーション（エネルギー・環境分野におけるイノベーション）の方向性について取り上げていきます。
記事 製造業界 中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。なぜ“突然”売れ始めたのか 中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。なぜ“突然”売れ始めたのか 2021/04/02 2020年後半から、中国で突如として電気自動車（EV）が売れ始めている。その背景には、コロナ禍を契機にした意識とライフスタイルの変化がある。市場をリードしているのは、「代歩車」と呼ばれる小型で低価格のEV。ただ、テスラなどの400万円前後の高級車も売れている。代歩車では「クルマの玩具化」、高級車では「クルマのデバイス化」が売れる鍵になっている。中国政府が掲げる「2025年にEV化率20％前後」までには、まだまだ乗り越えなければならない課題はあるが、目標達成への道筋が確実に見え始めている。
記事 環境対応・省エネ・GX 期待される“水素活用”にも落とし穴？中途半端な「日本の脱炭素」の問題点 期待される“水素活用”にも落とし穴？中途半端な「日本の脱炭素」の問題点 2021/01/28 政府が2050年までの温室効果ガス実質ゼロ排出を宣言したことで、日本でも本格的な脱炭素政策がスタートした。政府は今年中に新しいエネルギー基本計画を策定する見込みだが、2050年の電源構成比率について、再生可能エネルギーの比率を50～60％に、水素もしくはアンモニアを使った火力を10％にするという「参考値」を提示している。再生可能エネが主力電源になるという大まかな見通しが示されたことで、エネルギーシフトはより具体的な段階に突入したが、政府内部の議論では水素の調達方法についてまだ明確化されていない。脱炭素政策において水素をどのように位置付けるのか早急にコンセンサスを得る必要があるだろう。
記事 政府・官公庁・学校教育 ガソリン車禁止宣言で揺れる自動車業界、日本が「拙速な転換は不要」と言えるワケ ガソリン車禁止宣言で揺れる自動車業界、日本が「拙速な転換は不要」と言えるワケ 2021/01/13 2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという菅 義偉首相の発表を受け、日本でも自動車の電動化を進める方針が公表された。賛否両論さまざまな意見が出ているが、自動車の電動化は本当に温暖化防止に有効なのだろうか。メーカーやユーザーへの影響を含めて考えていく。
記事 環境対応・省エネ・GX 止まらぬ日本のCO2排出、原因は「粗悪な住宅」にあると言えるワケ 止まらぬ日本のCO2排出、原因は「粗悪な住宅」にあると言えるワケ 2021/01/05 菅政権の誕生をきっかけに、日本もようやく本格的な脱炭素政策に舵を切り始めた。だが、これまで脱炭素に消極的な政策を続けてきたツケは大きく、日本企業は環境技術において大きく出遅れている。前回は石炭火力に依存したエネルギー政策について取り上げたが、課題はそれだけではない。脱炭素社会を構築する上で、日本の家屋が大きなボトルネックとなる可能性があり、住宅事情の改善が急務となりつつある。
記事 環境対応・省エネ・GX 日本に「脱炭素」はムリ？ CO2排出量が英国の1.6倍という深刻事情 日本に「脱炭素」はムリ？ CO2排出量が英国の1.6倍という深刻事情 2020/12/24 環境問題に本腰を入れてこなかった日本が、菅政権の誕生をきっかけに本格的な脱炭素政策に舵を切ろうとしている。米国も脱炭素に向けて動き出そうとしている現状を考えると、これは正しい決断と言って良いだろう。だが、ここ数年の間に環境技術に関するイノベーションは想像を超えるペースで進展しており、日本は当該分野で完全に出遅れてしまった。それだけなく日本は脱炭素に関して極めて大きなボトルネックを抱えており、これを解消しなければ諸外国との差は致命的なものとなりかねない。脱炭素への対策を怠ってきたツケは大きい。
記事 経営戦略 ナイキに挑むオールバーズ（Allbirds）社、スニーカー市場に起きた「番狂わせ」とは ナイキに挑むオールバーズ（Allbirds）社、スニーカー市場に起きた「番狂わせ」とは 2020/11/02 競争の激しいスニーカー市場へ参入後、わずか2年で100万足を売り上げた企業、それが「オールバーズ（Allbirds）」です。2020年1月には、同社の日本1号店が原宿にオープンし、休日は入店のための整理券が配布されるほどの人気となっています。ナイキやアディダスなど大手メーカーがひしめくスニーカー市場で、同社はなぜ一躍トップランナーの地位を確立することができたのか。同社の優れた差別化戦略を紹介します。
記事 人件費削減・リストラ 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 2020/10/20 「グッドカンパニー大賞」（中小企業研究センター選出）を受賞した企業の知られざる創意工夫を聞く本連載。第2回目は、広島に本社を置きヘアケア製品/化粧品メーカーを製造・販売するヤマサキに伺った。同社は経済産業省の「IT経営百選」「IT経営力大賞」などにも選出されており、先進的なICT活用を評価されてきた企業でもある。生産管理システムもSFAもスクラッチで開発し、ITによる効率化に並々ならぬ意欲を注いでいる同社 代表取締役 山崎 宏忠氏にその取り組みを聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「経済なき道徳は寝言である」を胸に。サラヤが実践してきたSDGs経営の全貌 「経済なき道徳は寝言である」を胸に。サラヤが実践してきたSDGs経営の全貌 2020/10/09 企業の生き残りをかけた争いがさらに熾烈（しれつ）になる中で、優れた企業の実例を知ることは大きなヒントとなる。今回から始まる連載では、中小企業研究センターが毎年経済的､社会的に優れた成果を挙げた中堅・中小企業を表彰する「グッドカンパニー大賞」に選ばれた企業に話を聞いていく。第1回では、戦後日本の感染症史とともに歩み、衛生・環境面での社会貢献からSDGs企業としても知られるサラヤの代表 更家 悠介氏を訪ねた。
記事 次世代電池 ついに石油時代の終焉か？英BPが「エネルギー業界の大変革」を予測、その理由とは？ ついに石油時代の終焉か？英BPが「エネルギー業界の大変革」を予測、その理由とは？ 2020/09/29 英国の石油メジャーBPが、化石燃料の需要が今後、大幅に減少するという衝撃的なレポートを公表した。日本では再生可能エネルギーについて実現不可能な話と認識している人が多いが、これは20年以上前の常識である。この分野におけるイノベーションには目を見張るものがあり、エネルギーシフトは、もはや時間の問題となっている。再生可能エネはITビジネスと構造がよく似ており、場合によっては限界コストがゼロに近づくことで、爆発的な普及を実現する可能性すらある。石油メジャー自身が、再生可能エネのシェア拡大と石油需要の大幅な減少を予想しているという現実を見過ごしてはならないだろう。
記事 環境対応・省エネ・GX 半導体市場はなぜ今後も好調なのか？ 自動車関連で「2000億ドルの可能性」とは 半導体市場はなぜ今後も好調なのか？ 自動車関連で「2000億ドルの可能性」とは 2020/09/04 コロナ危機による対応が迫られる半導体市場。しかし、昨今はコロナをチャンスと捉え、新たな可能性に言及する積極的な意見も出てきた。特に自動車関連では今後の電気化、自動運転導入、スマートトランスポーテーションなど、潜在的に2000億ドルを超える成長の可能性が残されているという。
記事 政府・官公庁・学校教育 石炭火力“縮小”ようやく議論スタートも、脱石炭には程遠いこれだけの理由 石炭火力“縮小”ようやく議論スタートも、脱石炭には程遠いこれだけの理由 2020/08/27 二酸化炭素の排出が多い非効率な石炭火力発電所の縮小に向けた議論が、経済産業省の有識者会議で始まった。全国100基程度の石炭火力が休廃止の対象となる見通しで、年内にも意見をまとめる。小泉進次郎環境相が2月、石炭火力のインフラ輸出要件見直しを訴えたのをきっかけに、経産省の方針に変化の兆しが見えると評価する声もあるが、環境団体からは「石炭火力を新設し、今後も稼働を継続する内容で、脱石炭に程遠い石炭火力の長期延命策だ」「石炭火力温存や新設の口実に使う意図が見える」などと厳しい見方が出ている。
記事 環境対応・省エネ・GX ノーベル平和賞 アル・ゴア氏が語った、環境とテクノロジーの「あるべき未来」 ノーベル平和賞 アル・ゴア氏が語った、環境とテクノロジーの「あるべき未来」 2020/08/17 新型コロナの影響で地球温暖化効果ガスが一時的に減少した話は聞いたことがあるかもしれない。しかし、これは短期的な話であり、今後は再度増加することが予想されている。環境問題への取り組みでノーベル平和賞を受賞したアル・ゴア元副大統領は、コロナによるパンデミックと環境汚染の共通点と相違点を浮き彫りにするとともに、こうした問題にテクノロジーがどう立ち向かっていけばよいのかについて語った。
記事 環境対応・省エネ・GX 準備不足は高リスク、再エネ／RE100推進の落とし穴 準備不足は高リスク、再エネ／RE100推進の落とし穴 2020/06/05 これまで2回の記事を通じて、「ESG投資」・「SDGs」・「RE100」の意味と、先進事例の取り組み内容を紹介してきた。前回の記事では、「企業によって、最適な取り組み方は千差万別。自社の特性を踏まえた対策が必要」という話をしたが、これまで電力コスト削減のコンサルティングを提供してきた経験からすると、最初に踏み出すべき第一歩は、多くの企業で共通している。そこで連載3回目となる本記事では、これから取り組もうとしている企業の経営者・担当者向けに、実際にどこから始め、何に気をつける必要があるかを説明する。
記事 製造業界 EV（電気自動車）普及で最大課題の「充電インフラ」、世界的にどう広がっていくのか EV（電気自動車）普及で最大課題の「充電インフラ」、世界的にどう広がっていくのか 2020/05/20 環境規制の問題から、BEV（バッテリー電気自動車）やPHEV（プラグイン・ハイブリッド電気自動車）に注目が集まる。しかし、バッテリーへの充電インフラが十分に整備されていないなど、本格普及には高いハードルがある。一方で、IHSマークイットの調査によれば、中国や欧州ではプラグイン車の生産台数は1100万台にのぼる見込みだ。自動車関連の調査と分析に強い同社のオートモーティブ・サプライチェーン・アンド・テクノロジー プリンシパルリサーチアナリスト 安宅広史氏に、EV普及の現在と今後の見通しについて話を聞いた。
記事 環境対応・省エネ・GX 貝殻が地球を救う？ 日本人が最も食べる貝「ホタテとカキ」に熱視線 貝殻が地球を救う？ 日本人が最も食べる貝「ホタテとカキ」に熱視線 2020/04/06 1 日本人が食べる「貝」は、養殖のホタテとカキが突出してトップ争いをしている。近年、その貝殻のリサイクル利用が大きく進んでいる。ホタテの貝殻からは、バイオプラスチックの割り箸や使い捨て食器、抗菌剤などがつくられ、カキの貝殻からは、ボルダリング競技の滑り止めなどが生まれている。カキ由来の土壌改良剤を使った水田でブランド米と日本酒までつくったプロジェクトもある。貝殻は、環境問題の解決に貢献して地球を救えるか？
記事 スマートシティ・MaaS MaaS（マース）とは？ 移動の何が変わるのか、目的やメリットをわかりやすく解説 MaaS（マース）とは？ 移動の何が変わるのか、目的やメリットをわかりやすく解説 2020/03/12 日本でも数年前からビジネスシーンを中心に話題になっているMaaS（マース：Mobility as a service）。しかし、ちょっと曖昧な語源のためもあり、誤解している人も多いようだ。さまざまな業界の当たり前を変える可能性を持つ、MaaSの真の意味をもう一度確かめておきたい。世界に先駆けてMaaSという概念を提唱したフィンランドを訪れ、『MaaS入門 まちづくりのためのスマートモビリティ戦略』をまとめた筆者の経験から、MaaSはいったいどういう概念で、交通をどう変えるのか、どんな効果が得られるのかを解説する。
記事 製造業界 中古不動産市場でなぜ「免震レトロフィット工法」が再注目されるのか 中古不動産市場でなぜ「免震レトロフィット工法」が再注目されるのか 2020/01/16 現在、東京にも耐震性が不十分なビルやマンションがまだ何千棟も残されている。こうした中、政府が掲げる「耐震化率100％」を目指すための建設技術として改めて注目されそうなのが「免震レトロフィット工法（構法）」だ。外観を損なわず、工期が短く「居ながら工事」が可能なので、主に歴史的な建物や公共施設の耐震化で活躍している。そのメリットを生かせば今後、中小の商業ビルやマンションでも活用される可能性がある。
記事 次世代電池 事例でわかる企業の再生エネ対応 イオンや大和ハウス工業、戸田建設のアプローチは 事例でわかる企業の再生エネ対応 イオンや大和ハウス工業、戸田建設のアプローチは 2020/01/08 「ESG投資」、「SDGs」、「RE100」といった言葉が浸透し、コンサルティングを行っている当社が企業から相談を受けることも増えた。先行して取り組みを始めている企業を見ると、中には、単純に大きなコストをかけて実現している企業もある一方、コスト抑制やマーケティング効果を最大化する工夫を行っている企業も存在する。本記事では、そうした工夫を行っていると考えられる事例（イオン、大和ハウス工業、戸田建設）の再生可能エネルギーへの対応をピックアップし、現実的な取り組みについて考えてみる。
記事 経営戦略 電力の常識が変わる。NTT「“独自”電力網に6,000億円投資」は何を意味する？ 電力の常識が変わる。NTT「“独自”電力網に6,000億円投資」は何を意味する？ 2019/12/24 NTTが全国に保有する自社ビルを活用し、蓄電池や太陽光パネルを使った電力供給サービスに乗り出すことが明らかとなった。近年、台風による停電など、自然災害によるインフラ被害が大きな問題となっているが、バッテリー技術の飛躍的な向上によって、分散型電力システムに対するフィジビリティ（実現可能性）が高まっている。電力は地域電力会社が独占的に供給するものという常識を根本的に変える必要がありそうだ。
記事 製造業界 インホイールモーターとは？ 100年眠っていた技術が「EV時代の寵児」となり得るワケ インホイールモーターとは？ 100年眠っていた技術が「EV時代の寵児」となり得るワケ 2019/11/29 エコカーに追い風が吹き、車輪に直結して駆動するタイプのインホイールモーターの世界市場は2019～2027年の8年間で10倍以上に拡大すると予測され、今後EV駆動方式のデファクト・スタンダードとなる可能性がある。その利点は弱点を補っても余りあるとも言われ、日産やトヨタはEV搭載車のプロトタイプを発表。インホイールモーターの開発競争にはベアリング、電子部品、タイヤ、重電といった異業種も続々と参入して、期待の次世代技術は熱気を帯びている。
